お知らせ

2021/05/12 第49回文理シナジー学会令和3年度春の大会中止

第49回文理シナジー学会 令和3年度「春の大会」中止のお知らせ

今年も令和3年度「春の大会」の日が近づいてきましたが、世界を揺るがしている新型コロナウイルス感染拡大防止の東京都に対する5月31日までの「緊急事態宣言」延長が5月7日に決定され、「春の大会」を予定していました会場になる日本橋公会堂は東京都中央区に管理されており、休止となりますが、推奨の感染防止策を行えば実施可能になることを確認しました。しかしながら、コロナの感染は会場までの移動中に防ぐことは会員皆様によってなされなければなりません。ご承知のように、最近になってコロナの変異ウイルスによる感染が増加傾向にあり問題視されています。事務局内で討議して、ワクチン接種も行きわたらない状況でもあり、会員の感染予防のため、5月19日予定の「春の大会」を中止させていただくことにしました。

理事会を開いて大会の実施の判断は、緊急時の場合には困難であるため、会長の決断により行うことを昨年コロナ感染防止のため、理事会が開けなかったため、メールまたはお電話にて了解をいただきました。今後の学会活動及び秋の発表会につきましては社会の状況を見極め、理事及び学会関係者の意見を聞き判断をしていきます。

なお、会員の皆様の研究発表につきましては会誌「文理シナジー」に論文、研究ノートを投稿することができますので、こちらもご検討いただけるようお願いします。

会員の皆様のご健康と、ご多幸を心からお祈りしています。

一般社団法人文理シナジー学会 会長 児島学敏

2021/05/06 会誌(第25巻第1号)発行の遅れ、5月中旬に届く予定

2020/11/27 地方創生研究会会員募集

文理シナジー学会 地方創生研究会会員募集

1、地方創生研究会とは
安倍のミックスで推進された地方創生は、農産物輸出の増大、一般法人の農業参入者増加、インバウンド拡大による観光収入の増加、自助努力に対する補助金支給、直交集成板(CLT)普及インフラの整備等成果を上げているが、2016年GDPの61.2%は、大都市を有する10都道府県が占め、下位20県の総GDPは、19.5%で首位東京都とほぼ同じである。大都市への富の集中が進み、地方は衰退している。第二次安倍内閣が取組んだ地方創生政策とその成果ならびに課題を研究整理し、我が国の地方創生究極の姿(地方分散型国作りの姿)を研究し、具体的な地方創生構想をまとめる研究会です。地方創生の目的を持続型社会の構築、少子高齢化対策、成長産業の育成と食料不足対策の4点に置き、これらを総合的に満足させる地方創生案を議論します。

2,研究会の運営方法
コロナ禍の世相を勘案し、研究会は、原則としてパソコンメールによるインターネット討論形式で進める。各月の研究課題を座長より研究会会員にメールし、これに対する議論をメールで行い、月内に課題のとりまとめを行う。コロナ禍が収束すれば、全員参加の研究会を開催する。研究内容は、学会誌で報告する。
2021年1月:第二次安倍内閣の地方創生政策成果と課題
2月:地方創生の目的:何のために地方創生を行うのか?
3月:林業の現状と課題
4月:農業の現状と課題
5月:植物工場の現状と課題
6月:再生エネルギー普及の現状と課題
7月:バイオマス熱発電の現状と課題
8月:エネルギー貿易収支管理の現状と課題
9月:直交集成板(CLT)普及の現状と課題
10月:高齢者が活躍できる職種と課題
11月:少子化の真の原因
12月:生物工場の現状と課題
2022年1月:森林資源を活用した地方創生構想
2月:森林資源を活用した地方創生構想
3月:地方創生構想まとめ

3,研究期間と募集人数
2021年1月~2022年3月までとし、議論が纏まらないようであれば延長する。募集人員は先着順で最大10名とします。

4,研究会参加申込先
地方創生研究会座長:坂巻 資敏までメールで申込ください。
e-mail:sakamaki0423@m06.itscom.net

2014/04/04 学会の一般社団法人化について

このたび(2014年4月)文理シナジー学会は一般社団法人として再スタートを切ることになりました。学会が産声をあげたのが1996年秋で、1999年秋には日本学術会議協力学術研究団体として登録されて正式な学会になりました。考えてみるとこの18年よく続いたものです。それでも会員数はだいたい100名程度を保ち、春秋の発表会は懇親会を含めて‘常連さん’を中心に楽しい集いになっています。毎回わずか十数件の発表にもかかわらず、その内容は人文科学、社会科学、自然科学と多岐にわたり、正直いってはなはだまとまりがありません。

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