研究会

文理シナジー学会は、学会会員の研究テーマを元に、研究会を設立し、日々様々な議論を重ねています。また、研究会として、セミナー・イベント等を主催するなど、様々な方々に開かれた議論を特徴としています。

統合植物工場開発研究会

メンバー 代表 大胡 真人、前川 剛司、今泉 晃

歩行・認知・健康促進研究会

概要 ストレス社会において健康を促進し、高齢になっても運動機能や認知機能を維持しサクセスフル・エイジングを実現することは現代人にとって重要な課題である。本研究会では、ヘルスプロモーション、ストレスマネジメント、リハビリテーション、健康寿命延伸、アンチエイジング、自然療法など、ウエルビーイングと関連する幅広い領域を研究対象とする。
発足の背景 筑波大学水上研究室とビクトリア大学Institute of Sport, Exercise and Active Living (ISEAL)Begg教授研究室、湘南鎌倉総合病院人工膝関節センターの共同研究を土台に設立された研究会。 本研究会の目的は、ウエルビーイング社会の実現に寄与する研究成果を、積極的に発信することにある。
メンバー 現会員によるコアメンバーで発足するが、研究会の参加者を広く募り発展させる。
開催日程 隔月 第3月曜日 19:00〜20:30
筑波大学東京キャンパス・湘南鎌倉総合病院・女子医大の持ち回りで開催する。
代表 水上 勝義
副代表 巽 一郎、長野 放
委員 (医学) 原 憲司、(保健) 吉澤 裕世
事務局長 更科 枝里

地方創生研究会

発足の背景  安倍のミックスで推進された地方創生は、農産物輸出の増大、一般法人の農業参入者増加、インバウンド拡大による観光収入の増加、自助努力に対する補助金支給、直交集成板(CLT)普及インフラの整備等成果を上げているが、2016年GDPの61.2%は、大都市を有する10都道府県が占め、下位20県の総GDPは、19.5%で首位東京都とほぼ同じである。大都市への富の集中が進み、地方は衰退している。第二次安倍内閣が取組んだ地方創生政策とその成果ならびに課題を研究整理し、我が国の地方創生究極の姿(地方分散型国作りの姿)を研究し、具体的な地方創生構想をまとめる研究会です。地方創生の目的を持続型社会の構築、少子高齢化対策、成長産業の育成と食料不足対策の4点に置き、これらを総合的に満足させる地方創生案を議論します。
運営方法 コロナ禍の世相を勘案し、研究会は、原則としてパソコンメールによるインターネット討論形式で進める。各月の研究課題を座長より研究会会員にメールし、これに対する議論をメールで行い、月内に課題のとりまとめを行う。コロナ禍が収束すれば、全員参加の研究会を開催する。研究内容は、学会誌で報告する。
研究計画 研究期間は2021年1月~2022年3月までとし、議論が纏まらないようであれば延長する。
2021年1月:第二次安倍内閣の地方創生政策成果と課題
2月:地方創生の目的:何のために地方創生を行うのか?
3月:林業の現状と課題
4月:農業の現状と課題
5月:植物工場の現状と課題
6月:再生エネルギー普及の現状と課題
7月:バイオマス熱発電の現状と課題
8月:エネルギー貿易収支管理の現状と課題
9月:直交集成板(CLT)普及の現状と課題
10月:高齢者が活躍できる職種と課題
11月:少子化の真の原因
12月:生物工場の現状と課題
2022年1月:森林資源を活用した地方創生構想
2月:森林資源を活用した地方創生構想
3月:地方創生構想まとめ
メンバー 座長 坂巻 資敏、古賀 邦正、溝尾 桂子、芦田 章、
会員募集 募集人員は先着順で最大10名とします。
入会を希望する方は座長:坂巻までメールで申込ください。
e-mail:sakamaki0423@m06.itscom.net

過去の研究会

Jマインド研究会

概要 飯田汎さんが長年心血を注いで研究してこられた「Jマインド」について、関心ある会員が集まってJマインドの共有化と、有史以来第六の国難を迎えているわが国を救う手立てを研究している研究会です。
発足の背景 「Jマインド」については、文理シナジー学会の研究発表会でたびたび発表され多くの会員が関心を持っていたテーマでした。しかし、研究発表会の限られた発表時間内では十分な討論が行えないため、内容の共有化や内容の肉付けが十分行えず、発表者、聴講者の双方に不満がありました。これを解消する一つの試みとして研究会を試行的に行っています。研究会の発足時には高辻会長からも研究会の進め方についてご助言を頂きました。
代表 坂巻 資敏

QOLビジネス研究会

概要 人の生活の質を科学してビジネスの質を高める研究会です。 2002年にダニエル・カーネマン博士が行動経済学でノーベル経済学賞を受賞しました。経済は人の行動が大きく影響していているのが所以です。QOL応用ビジネス研究会では人の生活が影響する経済を研究することで、経済的な効果を分析します。脳科学や行動経済学のように、QOL(人の生活の質)を科学することが今後のビジネスには不可欠になります。
発足の背景 (株)ニッセイ基礎研究所兼東京大学高齢社会総合研究機構の前田展弘と(株)国際総合知財ホールディングスの並木幸久によって設立された研究会。人の生活の質(QOL)を科学し、研究成果を応用したビジネスモデルを創り、ビジネスを行うことでQOLの維持と向上に寄与することが目的。
委員長 塚田 紀理

都市デザイン研究会

概要 快適な都市と高齢社会へ向けた安心、安全な都市を両立させることは可能か。 現代の都市をキーワードに専門の異なる人が共通の課題に取り組み、結論ではなく議論を重ねて幾つかの光を見いだしたい。
発足の背景 私たちの国土は山と海に挟まれた小さな平野や、山間、川沿いの平地が住む場所であり、人々は四季の変化と共に自然の恵みのうちに生活を営み共に暮らしてきた。 しかし近代化の進むなかで、日々都市空間は経済原理で変化し、情報化社会は高度化することにより、都市は自ら記憶を失い、利便性や合理主義だけの考えでは対応できない状況にある。 研究会では高齢社会へ向けた快適な都市空間、だれもが普通に暮らせるユニバーサルデザインやノーマライゼーションなど様々な視点で現代都市を捉え、これからの都市に何を求め提案できるのかを探求する。
代表 児島 学敏